貧乏人の子沢山をあらためて考えてみる。

　もちろん、少子化について考えている事の一端ですが、私の問題かも知れませんが、ITナンチャラにしても、アルファなんとかにしても、久しぶりに人気らしきブログなどを回ってみても、何か絵空事の言葉遊び的な部分がウケているだけで、いかにも文系脳とでも言うような記事が増えたようで、Web2.0の終焉を示唆するかのような、『ブログ限界論』などが注目を浴びてきているのも、うなずけるんじゃないかなぁと思ってたりします。

　さて、人は年齢を重ねるごとに考え方が変わります。『貧乏人の子沢山』と言えば、”貧乏人はお金が無くてする事が無いので、子作りに励むので、子供が多い”と言う解釈であるならば、子供でもわかります。

で、もう少し難しい解釈ですと、”子供が増える事で家計の足しになり、主婦の負担が減る家庭であるならば、子供は自然と増える。”と言うのもあります。簡単に言えば、例えば、昔は農家の子供は将来農家ですから、勉強よりも仕事の手伝いをさせるし、女の子は嫁に行くのですから、弟や妹の面倒や家事の手伝いをさせるのに役立ちますので、自然と子沢山となります。

更に、やや高度な生物学的な事を言えば、危機感の強い生物は、種の保存の為に性を出す故に、経済的に苦しく、日々の生活の危機感を強く感じている貧乏な者ほど、子沢山に自然となっていきます。

　多分、概ね、以上のような事が一般論であろうと考えます。上記の詳細について疑問のある方は、各々でネットで調べるなりすれば良いでしょう。

しかしながら、”少子化”の事を考える機会が増えるにつれ、『貧乏人の子沢山』は、『金持ちの少子化』が昔からあった事を示唆するものでもあると言う観点から考える傾向が強くなりました。

　お金持ちと言うか、小金持ちと言うか、日本人１人当たりの資産が2000万円を超えていると言う試算もありますので、日本人はアベレージで見れば、全員小金持ちであると評価して良いと言う判断になりますが、そもそも、お金持ちの国民になる為には、お金持ちになるような形態で産業が発展せねばなりません。因みに、中近東の油田大国が示すように、天から降ってきたような金（不労所得）でお金持ちになった場合は、お金持ちは子沢山なのです。

簡単な言葉で言えば、資源の無い国日本が敗戦の焼け跡のどん底からの復興、高度経済成長を経て、国際競争力を持った企業やその下請け・孫請け企業で従事し易い人間が増えた結果ですが、競争力を持てると言う事は、”差別化”や”新規創造”に該当するであろうと思われます。即ち、今のインターネットもそうであるように、既成の概念の枠から遠い所にある者を中心に、新たな経済が生まれ、その引力によって資本が動いているのが現代だと言う点です。では、既成の概念の核は何かといえば、家であって家族です。特に、日本の家は女性が支えてきましたが、その女性達が、男女雇用機会均等法以降の社会進出によって、社会全体が既成の概念から遠ざかる方向に動いているのが現状であろうと思われます。

簡単に言ってしまえば、子供を生む事や子育てすらも難しく考えなくてはならないかのような状況に社会がなっていると言う事でしょう。他の言葉に置き換えれば、経済優先主義が家庭環境を崩壊している１つの現象であると思います。

ただね。これも、”視野狭窄”の１つであって、子供の教育や育児にはお金がかかる故に、経済活動をより一層せねばならないと思い込んでいる負のスパイラルが引き起こしているんだと思いますね。果たして、この近所の現実 は、どこが少子化なんだと言う状況ですので、親戚を頼って地方や田舎に引っ越してみるとか、引越しまでしなくても、休暇を貰って視野を広げてみるとかすると、何か違う事に気づくかも知れません。

果たして、ここ数年の日本の予測を誰が言い当てました？(*) 世界の事に至っては誰もわからない。今の子供が大きくなっている頃の日本は、アジアは第２の中東として戦火に巻き込まれているかも知れないし、IT立国のインドなどの属国になっているかも知れない、或いは、個人試算1500兆円を食いつぶす事で日本は生き延びているかも知れない。もしかしたら、何も危機的な状況では無いかも知れないけれども、日本の過去から学ぶとしたならば、自発的に人とは違う発想をし、生き抜いていける知恵や応用力を子供が養える環境を与えてやる事は重要であろうと思う。出来上がったレールの上を楽に歩かせてやるのが親心とも思うけれども、結果、それが子供の将来の為になるかどうかなんか、今の時代は本当にわからなくなってきたのではないでしょうか。

特に貧乏生活のススメのようなつもりは無いけれども、来年、2008年以降は、どうやら質素・倹約に勤しまねばならない状況に日本はなっていきそうな気配ですので、それに伴う”負”では無い”正”のメリットを享受できうる事で、また、人生や経済・社会に対する価値観が変遷していくのではないでしょうか。

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